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「瓦屋根のリフォーム方法や費用相場について知りたい」
「瓦屋根をリフォームするタイミングや事前に知っておくべき点はあるのだろうか」
瓦屋根のリフォームを考えている際に、このような情報を知っておきたい人は多いでしょう。
瓦屋根のリフォーム方法は大きく分けて3種類あり、それぞれ工期や費用が異なります。
また瓦や下地の状態によっても、実施できる工法が変わるものです。
よってどの方法でリフォームを実施するかは、業者が実際に建物を確認した後で相談する必要があります。
本記事では、瓦屋根のリフォームについて、以下4つの情報を解説します。
・瓦屋根のリフォーム方法
・瓦屋根のリフォーム費用
・瓦屋根をリフォームすべきタイミング
・瓦屋根をリフォームするときによくある疑問
この記事の内容を把握すると、瓦屋根をどのようにリフォームしていけば良いかが分かるでしょう。
目次
瓦屋根のリフォーム方法は、大きく分けて以下の3つが挙げられます。
・葺き替え
・葺き直し
・部分修理
以下にて、各リフォーム方法の特徴やメリット・デメリットを解説します。
葺き替えとは、屋根瓦や下地などを新しいものに一新する工法です。
屋根が損傷していたり雨漏りが発生していたりするなど、屋根の劣化が激しい場合におすすめです。
一方で葺き直しや部分修理と比べて、工事料金が高くなる傾向があり、ホコリや騒音トラブルなどが発生しやすくなります。
葺き直しとは、現在利用している瓦はそのまま利用しつつ、下地の補強・補修を行う工法です。
瓦を再利用しつつ下地を取り替えるため、葺き替えより費用を抑えつつ雨漏りを改善できます。
ただし一部の瓦を差し替える必要がある場合、製造終了などで同じ瓦が入手できないケースもあります。
瓦屋根の部分修理とは、名前の通り、屋根の一部分のみ修理する方法です。
一部分のみ瓦を交換したり下地を修理したりするため、工期や工事費用を抑えやすいのが特徴です。
一方で、瓦や下地の耐用年数が近づいている場合は、部分修理ではなく葺き替えや葺き直しを行った方が良い場合もあります。
瓦屋根には、重ね葺き(カバー工法)を行えません。
瓦屋根は、厚みがあり平坦ではないため、フラットな金属屋根を使うカバー工法では施工できないのです。
無理に瓦屋根にカバー工法で施工すると、雨漏りや剥がれの原因となります。
カバー工法で新しく設置できる屋根材は、ガルバリウム鋼板などの軽くて扱いやすい金属屋根です。
ガルバリウム鋼板は、合金でメッキされた薄い鉄の板で、軽量で扱いやすく耐久性もあるのが特徴です。
同じような軽い金属屋根として、アスファルトシングルがありますが、耐用年数が短いのでおすすめはできません。
セメントを薄い板に加工したスレート屋根は壊れやすいので、新たにカバー工法で設置するには不向きです。
瓦屋根からガルバリウム鋼板へ葺き替える場合は、150～250万円程度となります。
また瓦屋根の葺き直しの場合は100～200万円程度で、部分修理にかかる費用の相場は以下の通りです。
・瓦の交換 5,000～50,000円
・漆喰の直し 1メートルあたり2,000～4,000円
・足場費用 10〜30万円
ガルバリウム鋼板とは、耐食性と耐久性に優れた板金素材のことです。
耐食性が高く、かつ薄くて軽量な素材としておすすめできます。
瓦屋根の費用を安くする方法にはいくつかあります。
・外壁塗装と同時に行う
・住宅瑕疵担保責任保険の適用
・火災保険を申請する
火災保険は条件によって適用されなかったり、減額されたりするケースがあります。
火災保険を当てにした瓦屋根の修理はおすすめできません。
瓦屋根の費用を安くする方法について、詳しく解説しますので参考にしてください。
瓦屋根は、足場費用を抑えるため、外壁塗装と同時にリフォームすることをおすすめします。
建物は築年数の経過とともに、屋根や外壁が劣化します。
どちらも高所での作業なので、安全作業のために足場の設置が欠かせません。
たとえば、瓦屋根のリフォームが完成したら、引き続き外壁塗装の工事に着手できるようにスケジュールを調整します。
同時に工事を行うことで、足場の設置は1回で済みます。
足場の組み立てと撤去の一回当たりの費用相場は、10〜20万円です。
これが2回と1回では大きな違いになります。
足場を使用する工事は、一連の工事として行うことをおすすめします。
雨漏りなどの不具合が原因で瓦屋根のリフォーㇺをする際は、住宅瑕疵担保責任を適用できないか検討することをおすすめします。
住宅瑕疵担保責任の適用は、築10年以内の物件が対象です。
適用できる場合は、施工業者が瑕疵の対象となる不具合の修理を行い、費用は保険によって賄われます。
住宅瑕疵担保責任の範囲は、住宅の構造上主要な部分や雨水の侵入を防止する部分となっています。
瓦屋根の雨漏りは、この範囲に該当しますので、ぜひ検討してみましょう。
ただし、瑕疵を知ってから1年以内に、施工業者に対して責任を追及しなければなりません。
不具合を発見したら、すぐに住宅瑕疵担保責任を適用できないか検討することをおすすめします。
火災保険を当てにした瓦屋根の修理はおすすめできません。
火災保険は、あくまで自然災害により破損した部分の原状復帰を行う際に適用されます。
自然災害とは、強風や豪雨などによる破損のことで、経年劣化や施工不良等には適用されません。
火災保険を申請すると、保険会社の鑑定人が現地に出向いて調査します。
鑑定人による調査の結果次第では、保険金が下りなかったり減額されたりします。
火災保険の補償ありきで、瓦屋根を修理するのは避けるべきです。
瓦屋根をリフォームすべきタイミングは、以下のような症状が確認できる場合です。
・漆喰が剥がれている
・瓦が抜け落ちている
・屋根全体がたわんでいる
・雨漏りがする
屋根がたわんでいたり雨漏りがしたりする場合は、履き替え工事が必要になる可能性が高いです。
この機会にリフォーム会社へ相談してみてはいかがでしょうか。
瓦屋根をリフォームしようか考えているけれど、本当に工事を依頼してしまって大丈夫なのかと悩んでいる人もいるでしょう。
そこで以下では、瓦屋根のリフォーム時によくある疑問点を解説します。
建物の大きさや構造・環境・材料によって、工事期間は変わってきます。
正確な工期は、建物の状態を実際に確認してから見積もれます。
ちなみに葺き替えでも葺き直しでも、必要な工事日数は大きく変わりません。
あくまで大まかな目安ですが、葺き替え（葺き直し）をする場合は、1週間前後の時間が必要になる場合が多いです。
瓦屋根をリフォームする場合、補助金の対象になる可能性があります。
たとえば瓦屋根からガルバリウム鋼板へ葺き替える場合、耐震性が向上するため、耐震リフォーム補助金制度の対象になるケースも少なくありません。
また都道府県や市町村が、リフォームを行った人を対象に、独自の補助金を実施している場合もあります。
ただし、基本的に補助金を申請する場合は、工事実施前に行う必要があります。
一般的な一軒家であれば、建築確認申請を行う必要はありません。
建築確認申請とは、建物を新たに建築したり大規模な修繕を行ったりするときに、事前に都道府県などへ行う申請のことです。
ただし木造2階建て住宅など、第4号建築物にあたる場合は、基本的に建築確認申請は必要ありません。
また仮に建築確認申請が必要な場合も、リフォーム会社が代行してくれる可能性があります。
気になる場合は、瓦屋根のリフォームを依頼する事業者に確認してみましょう。
主な屋根材の寿命を知っておくと、屋根の修理時期を行う目安が分かるので、適切な時期に修理することができます。
まず、主な瓦屋根の寿命です。
・日本瓦：50〜100年
・セメント瓦：30〜40年
日本瓦は、粘土を原料に焼いて仕上げるため非常に耐久性が高いのが特徴です。
セメント瓦は、セメントに川砂を混ぜ合わせて成型した瓦です。
次は、瓦を除く主な屋根材の寿命をご紹介します。
・アスファルトシングル：10〜20年
・スレート：20〜30年
・トタン：15〜20年
・ガルバリウム鋼板：20〜30年
アスファルトシングルの基材はガラス繊維、スレートはセメントに繊維素材を混合して板状に加工した屋根材です。
トタンは表面に亜鉛メッキした鋼板で、ガルバリウム鋼板は鉄（鋼板）にガルバリウムという合金をメッキした屋根材になります。
以上の寿命を参考にして、寿命がくる前に屋根修理を検討すれば、急な不具合であわてるのを避けられるでしょう。
瓦屋根のリフォームで失敗しないためには、信頼感のあるリフォーム業者に施工を依頼するのが一番のポイントです。
信頼感のあるリフォーム業者とは、知識と実績のある業者です。
信頼感のある業者を選ぶには、以下の5つの方法があります。
・建築業許可を得ているか
・地元で長年営業しているか
・リフォームパートナー協議会に加盟しているか
・自社職人がいるか
・国家資格を取得した職人がいるか
それぞれの方法について詳しく紹介しますので、ぜひ業者選びの参考にしてください。
建設業許可とは、一定以上の金額の建設工事を請け負うときに必要とされる許可のことです。
許可には、知事許可と大臣許可との2種類あり、営業する地域の範囲によって選びます。
申請にはいくつかの資格要件をクリアしている必要があります。
建設業許可に必要な5つの資格要件をまとめました。
・経営業務の管理責任者がいること
・専任技術者がいること
・誠実に請負契約を履行できること
・財産的な基礎が安定していること
・欠格要件に該当しないこと
以上について、国土交通省または都道府県が適格だと判断すると、建設業許可を得ることができます。
建設業許可を得ていない業者はダメというわけではなく、許可を得ている業者は信頼度が高いということです。
地元で長年営業している業者は、信頼感があります。
地元業者は、営業の基盤となる地元の評判を重要視するため、営業から施工まで全般的にきめの細かい対応が期待できます。
距離的に近い場所にあるので、何かトラブルが発生したときにすぐに駆けつけてもらいやすいです。
たとえば、急に雨漏りが発生したときに、対応が早いと被害を最小限に抑えることができます。
長年営業を続けてきたということは、蓄積された知識や経験を生かし、地元のお客様から評価されてきたからだと考えられます。
良くない業者の評判というのは地元ですぐに広まってしまい、長く営業は続けてこられないはずです。
地元で長年営業している業者は、信頼感があります。
リフォームパートナー協議会に加盟している業者も信頼できます。
リフォームパートナー協議会は、加盟企業がお客様から信頼されるような業者になるよう、指導・育成を行っている団体です。
消費者保護・適正なリフォーム事業者の発展を促進させる制度に、「住宅リフォーム事業者団体登録制度」があります。
リフォームパートナー協議会は、その7つ目の登録団体となっています。
加盟業者には、協議会が行う独自の講習を義務付けています。
講習の内容は、分かりやすい見積書の作成方法、お客様に対するマナー、リフォーム産業の情勢などです。
加盟業者は、丁寧かつ分かりやすい接客が期待できます。
加盟している業者は、リフォームパートナー協議会の公式サイトから確認できます。
自社に充分な人数の職人がいる業者は、費用面で安心できて信頼感があります。
逆に、職人を外注することが多い業者は費用面で不安があります。
理由は、職人を外注するとマージン（手数料）がかかるので、その分費用が上乗せされることがあるからです。
施工のクオリティが同じなのに、外注しているところは高くなるというのは、消費者としては納得がいきません。
また、一定人数の職人を常用していることから、依頼主からの信頼を得ており仕事が途切れずある業者であると推察できます。
価格が適正で施工のクオリティも安定しているため、お客様からの引き合いが切れないと考えられます。
自社職人は、お客様に対して「自分の会社の顧客」という意識を持っている方も多くいるため、親身になって相談に乗ってもらいやすいです。
「外注がダメ」というわけではありませんが、自社職人がいる業者は、見積もりから施工の完成まで安心感や信頼感があります。
国家資格を取得した職人がいるかを確認することも、信頼感のある業者を選ぶコツの一つです。
建設業の国家資格の取得は、専門的な知識と実務経験が必要な難易度の高いものばかりです。
屋根のリフォームに関する国家資格について、以下にまとめました。
・建築板金技能士｜屋根・管・板金工事業の専任技術者になれる
・かわらぶき技能士｜かわらぶきに関する学科及び実技試験がある
・建築士｜建物の設計・工事監理を行うプロフェッショナル
・施工管理技士｜現場を含む工事全体の管理を行う
合格には、一定の実務経験と専門的な知識が認定されなければなりません。
そのため、国家資格を取得している職人には信頼感があります。
瓦屋根のリフォームは、葺き替え・葺き直し・部分修理といった方法で実施できます。
雨漏りや屋根のゆがみが確認されたら、すぐに屋根の修理を考えてみましょう。
また、屋根の一部が破損していたりズレていたりなど異常が確認できた場合も、リフォームの検討をするのがおすすめです。
ただしリフォームの工法や工事期間は、実際に屋根を見てみないと正確に見積もれません。
もし瓦屋根のリフォームを検討しているなら、この機会にリフォーム会社への見積もりを依頼してみてください。
屋根修理業者を選ぶ場合は屋根の修理業者を選ぶ7つのポイント！失敗しない選び方を知ろうを読めば失敗を避けやすくなります。
ぜひチェックしてみてください。
なお、じもと屋根修理では地元の一部地域を対象に、ドローンを活用した屋根点検を無料で実施しています。
お近くにお住まいの方でご興味がある方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
内野 友和
この記事は私が書いています。
1979年生まれ。一級建築板金技能士。
父・内野国春の元で建築板金の修行を始め、2014年より代表となり家業を受け継ぐ。
20年以上、約5000件の現場経験で培った技術と知識で、建物の屋根・雨樋・板金・外壁工事を通じ、地域の皆様のお役に立てるように努力しております。
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