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「雨漏りが起きたら誰に連絡をすればよいのだろう?」
「雨漏りは住宅にどんな影響があるの?」
雨漏りが起きたとき、このような不安と疑問をお持ちになる方は多いでしょう。
万が一、雨漏りが起きた場合は早急に対処しなければなりません。
なぜなら雨漏りは住宅の寿命にも大きな影響を与えるからです。
そこで今回は、雨漏りが起きたときの対処方法をご紹介します。
・雨漏りが起きたら誰に相談する?
・雨漏りの相談ができる業者の種類
・雨漏りを解消するための屋根の修理方法
・雨漏りを放置しておくと住宅にどんな影響がでるのか?
この記事を読めば、雨漏りが起きても慌てず対処できることでしょう。
目次
雨漏りが発生したら、どのような行動をすればよいのでしょうか。
いざという時、慌てないように日頃から関係各所の連絡先を把握しておきましょう。
雨漏りが起きた際の責任の所在は、住宅環境により異なります。
大きく分けると以下の4パターンに分かれます。
・賃貸住宅にお住まいの場合
・分譲の集合住宅にお住まいの場合
・中古の戸建てにお住まいの場合
・新築の戸建てにお住まいの場合
それぞれを詳しく見ていきましょう。
賃貸住宅で雨漏りが起きてしまった場合は、原則として貸主が対処します。
ただし窓の閉め忘れや、ご自身で建物を破損したことによって起きた雨漏りの場合は例外です。
雨漏りを発見したら管理している不動産会社にすぐに連絡をしましょう。
個人間で直接借りているときは、大家さんに連絡を入れてください。
また、雨漏りしている箇所を写真や動画で撮影することをおすすめします。
管理会社や大家さんが確認に来たときに、すでに雨漏りが止まっていると場所が特定できないためです。
雨漏りの場所や症状が分からないと、すぐに対処ができないため状況を記録しておきましょう。
分譲マンションでの雨漏りは、原因によって責任の所在が変わります。
専有部分が原因の場合は入居者の負担、共有部分が原因の場合は管理組合で負担することが一般的です。
そのため、まずはどの部分が雨漏りの原因なのかを調査をする必要があります。
状況を確認する際には、管理組合に連絡をした上で指示に従って行ってください。
分譲マンションの場合、専有部分は自身の所有物となりますが、集合住宅という観点から入居者が単独で対応するケースは少ないでしょう。
中古住宅での雨漏りが発生した場合は、まず保証期間を確認してください。
中古住宅を購入する際は、一定期間の「瑕疵担保責任」(かしたんぽせきにん)で保証されているケースが多いです。
瑕疵担保責任とは、雨漏りをはじめとして構造上の重大な不具合が見つかった際に、売主がそれを保証するというものです。
中古物件の場合、保証期間は売主が自由に設定できるため契約書を見て確認しましょう。
保証期間が過ぎていた場合は、自己責任での修理となります。
新築の住宅で雨漏りが起きたときは、築年数が10年以内であれば、不動産屋や売主に連絡をしましょう。
新築住宅の売主には10年間の瑕疵担保責任が法律によって義務付けられています。
つまり10年以内に起きた「買主に責任のない住宅のトラブル」は、瑕疵担保責任の保証によってカバーされます。
一例として、雨漏りや欠陥住宅などは保証の対象です。
ただし、保証の延長はできないため新築から10年以上経過している場合は自己責任で修理を手配しなくてはなりません。
中古住宅や新築住宅の保証期間が過ぎている場合は、自身で業者を探す必要があります。
しかし、どこに相談すればよいのか悩まれる方も多いでしょう。
そこで、雨漏りの相談ができる業者をいくつか紹介します。
代表的な相談先の業者は以下です。
・便利屋さん
・総合リフォーム業者
・塗装業者
・建築板金業者
それぞれを詳しく見ていきましょう。
ちょっとした用事をこなしてくれる便利屋さんは、主に室内の応急処置であれば依頼できます。
具体的には、床や壁の雨漏り箇所を拭くことや、バケツや防水シートなどの設置をお願いできます。
専門の業者が見つからず、すぐに修理ができないときは便利屋さんに応急処置を依頼することも一つの手でしょう。
雨漏りの相談先としてリフォーム会社も候補の一つです。
リフォーム会社は住宅に関する問題であれば、幅広く対応してくれることでしょう。
雨漏りの修理だけでなく、ダメージを受けた内装や床の交換や補修なども一括でお願いできる点はリフォーム会社のメリットです。
ただし、リフォーム会社は仲介業者という役割でもあるため、実際に施工するのは外注の職人さんというケースが多いです。
実際に施工する人に直接相談したい場合は向いていないかもしれません。
雨漏りの具合にもよりますが、塗装業者も対応は可能です。
軽微なひび割れ程度であれば補修できる可能性もありますが、大量に雨漏りしている場合は塗装では対処が難しいケースがほとんどでしょう。
塗装業者が対応できることは、主に防水や耐久性を高める目的での塗装です。
雨漏りの予防という観点では、屋根塗装にも多くのメリットがあります。
塗装業者は横の繋がりが多いため、対応が可能な他の業者を紹介してくれる可能性もあります。
塗装するか検討している段階でも気軽に相談してみるとよいでしょう。
屋根の修理を検討している人に最もおすすめなのは、建築板金業者です。
建築板金業者といえば屋根の専門家ですので、雨漏りに対する知識が豊富です。
建築板金業者には屋根修理の専門職人が在籍しているため、原因の究明も正確に行ってくれるでしょう。
修理を検討している方は建築板金業者に相談することをおすすめします。
次に雨漏りを解決できる修理方法について紹介します。
主な修理の方法は以下の3点です。
・屋根の葺き替え
・カバー工法
・屋根の部分的な修理
それぞれを以下で解説します。
葺き替えとは、既存屋根をすべて外して新しい屋根に張り替える工事のことです。
葺き替え工事の際には既存の屋根を撤去しなくてはならないため、時間も費用もかかります。
一方で、一度すべて取り除くことで内部まで点検ができるため新しい下地材や防水シートが設置できます。
大がかりな工事となりますが、葺き替えを行えばその後の屋根は長持ちするため、長期的な目線ではコストを抑えられる可能性もあるでしょう。
既存屋根のダメージがさほど大きくない場合は、カバー工法で修理できます。
カバー工法は、既存屋根の上に新たな屋根材を重ねて補修する工事です。
カバー工法は葺き替えに比べて工事期間が短く、費用も抑えられる点がメリットです。
ただし、すでに雨漏りをしているのであれば内部に何らかの影響が出ている可能性があります。
カバー工法では屋根の下地には触れないため、内部の劣化を正確に判断できません。
その点も踏まえて、葺き替えとカバー工法の最適なほうを選ぶとよいでしょう。
雨漏りは、屋根の一部だけの修理で直る場合もあります。
例をあげると、棟板金や軒先水切り(唐草)の不具合が原因であれば、その箇所を修理すれば雨漏りが止まるケースもあります。
雨水の浸入経路が明確に分かっている場合は、部分的な修理も有効です。
現在の住宅に今後、長く住む予定がない場合や費用をできるだけ抑えたいときには部分修理も検討してみましょう。
雨漏りを発見しても、どのように対処すればよいか判断できず放置してしまう人は多くいらっしゃいます。
しかし、雨漏りは住宅にとって深刻な問題であることを知っておきましょう。
屋根からの雨漏りを放置すると以下のトラブルが発生します。
・屋根の下地の腐食が進む
・住宅全体に大きなダメージを与える
・室内に悪影響を及ぼす
それぞれを解説します。
雨漏りの影響を受けやすいのは、屋根の下地である「野地板」です。
野地板は多くの場合、木製で水に弱いため、水分が含まれたまま放置をすると腐食が進みます。
野地板が劣化してしまうとカバー工法での修理ができなくなり、葺き替えしか選択肢がなくなります。
カバー工法を検討している場合は、早めに屋根材を補修することが必要です。
野地板は、屋根だけでなく住宅全体にとっても重要な部位です。
野地板の劣化により、屋根の強度が下がると住宅全体へのダメージも懸念されます。
屋根は住宅の重心バランスをとる上で大切な部位です。
屋根の腐食を放置してしまうと、最悪の場合は倒壊の危険もあり得ます。
雨漏りは劣化の初期サインと考え、見過ごさないようにしましょう。
雨漏りは内装にも影響を及ぼします。
天井や壁紙、床へ雨水が落ち続けると、染みができて見た目も悪くなります。
また、カビも発生する場合もあり健康面でもよくありません。
雨水が浸透し続けると壁紙や床の交換も必要となり出費もかさむため、放置せずに対処しましょう。
雨漏りが発生したら早めに専門家へ相談するのが得策です。
雨水が浸入すると内装や家具などを濡らすだけでなく、室内にカビが発生することもあります。
カビは健康面に良くない影響を与える可能性があるため、劣化が進む前に修理しましょう。
雨漏りの原因を突き止めるのは簡単なことではありません。
知識をもった業者でなければ正確な判断ができず、対応が遅くなってしまうこともあります。
経験豊富な信頼できる業者に相談するようにしましょう。
内野 友和
この記事は私が書いています。
1979年生まれ。一級建築板金技能士。
父・内野国春の元で建築板金の修行を始め、2014年より代表となり家業を受け継ぐ。
20年以上、約5000件の現場経験で培った技術と知識で、建物の屋根・雨樋・板金・外壁工事を通じ、地域の皆様のお役に立てるように努力しております。